沿革

HISTORY

誕生の背景

旅行ブームのはしりだった昭和38~39年ごろ、長野鉄道管理局や新潟鉄道管理局と、地元の県市町村共催の『夏の北アルプス打合せ会』などでよく顔を合わせる新聞・出版記者のあいだで「年じゅう一緒に取材をするのだから、取材記者クラブをつくろうじゃないか」という話が持ち上がった。
新聞と出版の記者が協力して記者クラブをつくるというのは、ジャーナリズムでも例のないことだったが、取材対象が『旅行』ということで、両者とも新形式のクラブ設立に燃えた。
昭和40年1月、日本ではじめて旅やレジャーを対象とした新聞・出版記者合同の『旅行記者クラブ』(現:日本旅行記者クラブ)が発足した。
その後多少の紆余曲折があり、設立前に研究した賛助会員制度などは実現を見なかったが、昭和40年代の高度経済成長時代の旅行ブームに支えられて、活発な取材活動を続けた。

沿革

1965年(昭和40年)

1月27日

旅行記者クラブ発表式が銀座東急ホテルで開催され、発足する
発足時会員は16社25名。7か条の規約を制定した

1970年(昭和45年)

4月

旅行記者クラブOBが中心となり、「東京・レジャー記者の会」を発足

1974年(昭和49年)

3月5日

旅行記者クラブから新聞関係14社が分かれ「レジャー記者クラブ」を結成

1976年(昭和51年)

2月5日

個人会員制度を設け、6名のフリーライターが加入する

1978年(昭和53年)

6月29日

15か条の新規約を制定。法人クラブ員・特別クラブ員・準会員制度を含めた規約となる

1980年(昭和55年)

5月30日

創立15周年記念パーティーが京王プラザホテルで開催される

1980年(昭和55年)

11月6日

シンポジウム「九州の観光を考える集い」を開催

1985年(昭和60年)

3月1日

創立20年を記念して『旅行記者クラブ20年のあゆみ』を発行

1990年(平成2年)

11月16日

創立25周年記念パーティーが京王プラザホテルで開催される

1992年(平成4年)

5月12日

「代表幹事」制を制定し、幹事会内の互選で選出する

1995年(平成7年)

11月10日

創立30周年記念パーティーが京王プラザホテルで開催される

2000年(平成12年)

2月1日

個人会員の大貫茂が国際芸術文化賞(日本文化振興会・主催)

2005年(平成17年)

9月16日

創立40周年記念交流会を京王プラザホテルで開催される
第1部 ~青森が提案する「ゆっくりと流れる豊かな時」~をテーマに、青森県知事・三村申吾氏による記念講演
第2部 懇親会。アトラクションとしてハワイアンダンス教室「カ・パ・フラ・オ・マヘアラニ」の皆さんによるフラダンスや江州音頭普及会と滋賀県の皆さんによる江州音頭も披露された

2010年(平成22年)

11月15日

創立45周年記念交流会がホテル ルポール麹町で開催される
第1部 「持続可能な観光の在り方とは」をテーマに、星野リゾート代表・星野佳路氏による記念講演
第2部 懇親会。アトラクションとして「呼子いか活きづくりの実演」「青森県・滋賀県のゆるキャラ登場」が披露され、会場に設けられた屋台では協賛の飲食物が提供された。また各会員の出版物展示コーナーも設けられた

2012年(平成24年)~2017年(平成29年)

50周年記念事業として4回の研究会、3回のミニシンポジウムを開催。観光と旅メディアに関するさまざまなテーマで、自治体観光担当者とクラブ会員が学びながら交流を深めた

2015年(平成27年)

11月19日

創立50周年記念交流会がホテルエドモントで開催される
第1部 記念シンポジウム「日本人が気づかない日本の旅のすばらしさ」(日中コミュニケーション取締役・可越氏、ビジットジャパン大使・波木恵美氏、JHKトラベル代表取締役社長・ケビン・モラード氏)
第2部 懇親会。アトラクションとして、テーブル対抗のクイズ大会。副賞として会員媒体の誌面提供もあり好評を得る

2019年(令和元年)~

世界中にCOVID-19蔓延。5月以降、定例記者会見、プレスツアー等の活動が中止される。しかし徐々にオンラインによる記者会見等の手段が工夫され、ポストコロナに向けての情報発信を模索。賛否両論ある中、2020年7月から「Go Toトラベル」事業の運用が開始され、徐々に旅行気運が戻ってくる

2021年(令和3年)~2022年(令和4年)

国内の感染状況を見ながら、定例記者会見、各社・各地域のプロモーション等も少しずつ再開される。日本旅行記者クラブ総会も、on-lineと対面のハイブリッドで開催。感染状況により波はあるが、国内旅行は次第に回復

2023年(令和5年)

海外では感染対策がすっかり緩やかになり、国内でもGW明けからCOVID-19の感染症法上の位置づけが5類となり、感染症対応が個人の判断に委ねられる。定例記者会見等も対面で開催されると共に、ネットの利用も併用するなど変化も見られる。訪日外国人も急速に増加

2023年(令和5年)

11月1日

当クラブ公式webサイトをリニューアルして公開