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活動報告 日本旅行記者クラブの沿革 規約 会員名簿
旅行記者クラブとは?(目的と沿革)
昭和40年〜49年|昭和50年〜59年|昭和60年〜平成6年平成7年〜平成12年
平成13年〜平成16年平成17年〜平成18年平成19年〜
 昭和51年
2月5日 総会、個人会員制度を設けフリーライターの加入を認めることとし、6名の加入を承認した。山本鉱太郎、みわ明、糟谷祐子、出澤幸長、亀井千歩子、夏攸吾
幹事は澤田、三堀の留任
 昭和52年
6月6日 創立会員の一人、澤田武志氏死去。
6月10日 総会、全電通会館内朋松。現代旅行研究所、弘済出版社旅の手帖編集部、毎日新聞社旅にでようよ編集部、JAF出版社、宇津木宏征、木村小左郎、藤沢秀の入会を承認。
<幹事>
 三堀裕雄 留(山と溪谷社)
 森田芳夫 新(実業之日本社)
 昭和53年
2月 関東・東北ブロック定例記者会見を2、5、8、11月の第4火曜日と定め現在も開催している。
3月 九州ブロック定例記者会見を3、6、9、12月の第1金曜日と定めた。
新規約の採用
 昭和49年以降、出版界の旅行関係雑誌図書刊行の急増を反映して加盟社が増え、また新聞社系出版局の加盟も増加した。
 昭和51年2月には個人会員制度を設けてフリーライターの加盟を認め、昭和53年6月には、法人クラブ員、特別クラブ員、準会員制度を含めた新規約を採用した。
6月29日 総会、全電通会館内するが。従来の規約を廃止し、15条からなる新規約を決定。壇上完爾、福村晃司、芦原伸の入会と、宇津木宏征の退会を承認した。
<幹事>
 森田芳夫 留(実業之日本社)
 三堀裕雄 留(個人会員)
 下川原 正 新(新ハイキング社)
10月20〜21日 総会、7社11名、個人会員5名。館山市いこいの村たてやま。
 昭和54年
6月26日 総会、銀座北越軒。会員として沓掛博光、前田吉春、國本詔夫の入会を承認。検討課題として(1)クラブ名称の問題 (2)15周年行事の開催を提起した。幹事は3名とも留任。
10月27〜28日 総会、日光ペンション。(1)クラブ名称の問題は結論を出さず継続審議 (2)15周年パーティーについて審議、実行委員9名を選出。九州ブロック各県事務所からも、研修会として各県1名が参加した。
 昭和55年
1月22日 臨時総会、22名、丸の内ホテル。記念行事実行委員の経過報告。
3月25日 総会、銀座北越軒。個人会員として石井ひとし、中尾隆之、清水さとし、小林克己の入会を承認。15周年記念パーティーの打ち合わせ。幹事3名は留任。
5月10日 臨時総会、日本交通協会会議室で15周年記念パーティーの最終打合せを行なった。個人会員の亀井千歩子が退会した。
5月30日 旅行記者クラブ15周年記念パーティーを京王プラザホテルのコンコルド・ボールルームで開催した。来賓の出席者350人余を数える盛況であった。
8月30日 臨時総会、新国際ビル。秋の総会を大分県別府市で開催し「九州の観光を考える集い」とする件について打ち合わせた。
11月5日 総会、別府温泉ホテル白菊。
11月6日 シンポジウム「九州の観光を考える集い」を開催した。九州各地から多数の出席者があり、地元紙の大分合同新聞で大きく報道された。
 昭和56年
3月27日 総会、銀座北越軒。会員として緑書店、庄治義治、瀬尾邦彦、中村哲夫の入会を承認。幹事の森田芳夫が退任し、國本詔夫が新任。
10月25〜26日 総会、清里ペンション“はあと”。
 昭和57年
4月2日 総会、銀座北越軒。時事通信社の入会を承認。毎日新聞社出版局が退会し、有馬靖子は個人会員に変わった。幹事の三堀裕雄が退任して石井一雄が新任。
9月29〜30日 総会、裏磐梯五色荘。クラブ財政の現状について検討し、会費値上げについて論議した。
 昭和58年
3月29日 総会、銀座高松別館。規約の一部を改正、会費を月額400円から600円に値上げした。幹事を法人会員から3名、個人会員から2名に増員した。秋元書房が退会した。
<幹事>
 石井一雄 留(昭文社)
 下川原 正 留(新ハイキング社)
 久保田栄男 新(実業之日本社)
 國本詔夫 留(個人会員)
 前田吉春 新(個人会員)
10月23〜24日 総会、茅野市唐沢鉱泉。緑書店の大石眞人、浦野要は法人会員から個人会員に変わった。法人会員として日本交通公社「旅」「るるぶ」編集部、個人会員南正時の入会を承認した。幹事会を定例化し、毎月第3火曜日午後6時からとした。
 昭和59年
3月27日 総会、銀座高松別館。旅行記者クラブニュースを発行することにした。昭和60年がクラブ発足20周年にあたるので「旅行記者クラブ20年のあゆみ」を作成することになった。
10月21〜22日 総会、大月市橋倉鉱泉。
昭和40年〜49年|昭和50年〜59年|昭和60年〜平成6年平成7年〜平成12年平成13年〜平成16年平成17年〜
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